(スマイスター)耐震リフォーム

近年の自然災害を見るにつけ、日本に住んでいて大地震の心配をしている人というのはとても多いと思います。
大地震はいつどこで起きるかはわかりませんので、日頃から災害に備えて水や食料、防災グッズを揃えておくことは非常に重要です。

そして住まいの耐震性を高めておくこともまた地震対策として大変重要となります。
近年の大地震のニュースを耳にするたびに、幸運にも被災を免れた地域に住んでいる方々は、自分の家の耐震性は大丈夫なのかとても心配になると思います。
もうすでにある建物の耐震性を向上させるためには、耐震補強の工事を行うことが有効です。

耐震リフォームとは

耐震リフォームは、もしものときの命の分かれ目にもなりますので、そういった心配を少しでも減らしておくためには必要といえます。
今回は、リフォームのなかでも耐震補強工事などの耐震リフォームについてお伝えしたいと思います。

近年の大地震と言えば、1995年の阪神淡路大震災や2011年の東日本大震災が代表的ですが、これらの地震で倒壊した建物の多くは1981年以前に建てられたものが圧倒的に多かったのはご存知でしょうか。
倒壊した原因のひとつとして建物の耐震性の低さが挙げられます。

日本の建築基準法のなかには耐震基準というものがあり、その建物の耐震強度の最低限度を保証するものとなっていて、建物の耐震性を決定する基準となっています。
この耐震基準は大地震のたびに改正されていて、建物は建築された時点における耐震基準を守って建てられており、とくに1981年と2000年に大きな変更が行われました。

1981年6月以降に「建築確認済証」が交付された建物は「新耐震基準」を満たしていることになります(「竣工年」ではありませんので要注意)。
新耐震基準に対し、それ以前の建物を「旧耐震基準」と呼んで区別しています。

新耐震基準というのは、極めて稀に起こる大地震でも倒壊しないということを前提に設定されています。
一方、2000年の法改正では新築時の地盤調査がほぼ義務付けられることになったり、壁の配置バランス、柱や筋交いに使用される金属の種類の明確化などが義務付けられました。

耐震リフォームに関することで耐震設計を調べていると、耐震と同じように「制震」や「免震」という言葉が使われていることに気付きます。
これらの言葉にはどのような違いがあるのかご説明させていただきます。

まず「耐震」とは、壁や柱などの強度を単純に上げることで、建物の強度を地震に耐えられるようにする改修のことです。
一般住宅のとる地震対策としては一般的なのですが、地震の振動が軽減されるわけではありませんので、上の階ほど揺れは大きくなります。
続いて「制震」ですが、地震の揺れを吸収する「ダンパー」と呼ばれる装置を建物に設置して、倒壊することを防ぎます。

地震の揺れは上階になればなるほど激しくなりますので高層ビルなどに多く採用されています。
「免震」とは、地面に打ち込んである建物の基礎部分に免震装置を設置して揺れを抑えるものです。
免震装置を建物と基礎の間に取り付けることで、地盤と建物を切り離して地震の振動が建物に伝わらないようにします。
地震の揺れを85%~90%もカットすることができる優れた工法です。

ここまで耐震リフォームに関してどういった流れで基準が作られて、どんな耐震設計があるのか大まかにご紹介してきましたが、最も気になるのは我が家をどうしたらいいのかということでしょう。

それにはまず、住まいの「耐震診断」を受けてみることがお勧めです。
そこで計測される耐震性は、いくつかの要素で決定されますのでご紹介していきたいと思います。
まずは何といっても地盤です。

地盤の状態は地震による建物の揺れ方を大きく左右します。
例えば、海や川、沼の周辺にある土地や、山の斜面を開発して作られた造成地などは地盤が軟弱とされ、地震に弱い傾向があります。
地盤の診断方法としては、地盤を掘り進めて地中の土を調べるボーリング調査を行うと、より詳しく地層の種類を分析することができます。
建物の形状も大きな要素となってきます。

一般に、長方形や正方形などのシンプルな箱型の建物は、比較的地震に強い形状と言われています。
他方、「L字型」や「コの字型」といった形状の建物の場合、地震で発生するエネルギーが分散されずに一箇所に集中しやすく、歪みが起こる要因となります。
これは単純に建物の形状で分かりますので、判断しやすいかと思います。
そして先にも述べましたが建設時期もそうです。

1981年6月以前に建てられた建物は旧耐震基準ですので、大地震の揺れには耐えられない可能性が高くなりますから耐震リフォームをぜひ検討すべきと思います。
反対に、2000年以降に建てられた建物は耐震性が高く、大きな揺れに対しても倒壊する可能性は低いといえます。
耐震診断においては、建物の壁も重要な要素です。
壁の厚さはもちろん大事ですが、耐震用金具や筋交い、構造用合板などが壁に使用されていると耐震性は高くなりますので、ご自宅の壁がどのようになっているか確認することをお勧めします。

ちなみに耐震診断は、登録建築事務所に所属している建築士か、指定確認検査機関、指定住宅性能評価機関の耐震診断士などの資格を持っている人しかできません。
リフォーム時に耐震診断してもらう際には免許証を確認するようにしましょう。

ここで、耐震リフォームとは具体的に何をするのか、主な工事内容についてご紹介したいと思います。

まずは建物を支える基礎部分の補強です。
建物の基礎の部分がしっかりしていなければ、地震に耐えることは当然できません。
基礎が鉄筋の入っていない無筋コンクリートだった場合には、それを鉄筋コンクリートと一体化させて補強します。

また、ひび割れがあればその部分を改修します。
建物の土台や柱が腐朽してしまったり、シロアリの被害を受けている場合には、土台を取り替えたり、柱全体はそのままに腐朽部分だけ新しくする「柱の根継ぎ」を行ったりすることで修繕します。

土台や柱の接合する部分には耐震用金具も新たに使用します。
また新しく使用する木材には、必ず防腐、防蟻(ぼうぎ=シロアリを防ぐこと)処理を施します。
壁の補強も行います。

一般に屋内の空間を区分けするためのみの壁を「間仕切り壁」といいますが、この壁は水平方向(横方向)からの荷重に弱いので、「耐力壁」という強い壁に替えます。
耐力壁というのは耐震用金具や筋交い、構造用合板などを取り付けて横からの力に対しても家を守る強い壁のことで、木造住宅やプレハブ住宅でも使われている構造の壁です。

また、屋根の軽量化も耐震リフォームといえます。
建物のアタマが重いと地震の揺れの際に倒壊しやすくなるのです。

例えば、日本瓦は耐久年数が非常に長く丈夫なのですが、重量がありますので地震の際には危険です。
より軽量なガルバリウムなどに取り替えるだけでも耐震性を上げることになります。

今回はリフォームのなかでも耐震リフォームについてご紹介してきました。
大地震は起こらなければそれに越したことはないのですが、日本の現状を考えるともはや無視できる要素でないことは明らかです。

うちは大丈夫だろうと楽観視できる根拠はどこにもありません。
耐震リフォームはもしもの時の備えとして必ず機能しますので、大切な我が家と家族を守るために、まずは耐震診断を受けてみてはいかがでしょうか。

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耐震リフォームを考えている方にもスマイスターサイトの利用はお勧めですので、前述のポイントを振り返りながらぜひご活用ください。